レミフェンタニル静注用2mg「第一三共」

• *成人：全身麻酔の導入及び維持における鎮痛

• 小児：全身麻酔の維持における鎮痛

• 集中治療における人工呼吸中の鎮痛

• *〈成人：全身麻酔の導入及び維持における鎮痛〉

成人では他の全身麻酔剤を必ず併用し、下記用量を用いる。 麻酔導入： 通常、レミフェンタニルとして0.5µg/kg/分の速さで持続静脈内投与する。なお、ダブルルーメンチューブの使用、挿管困難等、気管挿管時に強い刺激が予想される場合には、1.0µg/kg/分とすること。また、必要に応じて、持続静脈内投与開始前にレミフェンタニルとして1.0µg/kgを30～60秒かけて単回静脈内投与することができる。ただし、気管挿管を本剤の投与開始から10分以上経過した後に行う場合には単回静脈内投与の必要はない。 麻酔維持： 通常、レミフェンタニルとして0.25µg/kg/分の速さで持続静脈内投与する。なお、投与速度については、患者の全身状態を観察しながら、2～5分間隔で25～100%の範囲で加速又は25～50%の範囲で減速できるが、最大でも2.0µg/kg/分を超えないこと。浅麻酔時には、レミフェンタニルとして0.5～1.0µg/kgを2～5分間隔で追加単回静脈内投与することができる。

• 〈小児：全身麻酔の維持における鎮痛〉

1歳以上の小児では他の全身麻酔剤を必ず併用し、下記用量を用いる。 麻酔維持： 通常、レミフェンタニルとして0.25µg/kg/分の速さで持続静脈内投与する。なお、投与速度については、患者の全身状態を観察しながら、2～5分間隔で25～100%の範囲で加速又は25～50%の範囲で減速できるが、最大でも1.3µg/kg/分を超えないこと。浅麻酔時には、レミフェンタニルとして1.0µg/kgを2～5分間隔で追加単回静脈内投与することができる。

• 〈集中治療における人工呼吸中の鎮痛〉

通常、成人には、レミフェンタニルとして0.025µg/kg/分の速さで持続静脈内投与を開始し、患者の全身状態を観察しながら、適切な鎮痛が得られるよう、投与速度を適宜調節する。投与速度の調節は5分以上の間隔で、0.1µg/kg/分までは最大0.025µg/kg/分ずつ加速又は減速させ、0.1µg/kg/分を超える場合は25～50%の範囲で加速又は最大25%の範囲で減速させるが、投与速度の上限は0.5µg/kg/分とする。投与終了時は、10分以上の間隔で、最大25%ずつ減速させ、0.025µg/kg/分を目安として投与終了する。

• 〈効能共通〉

1. 8.1*本剤は作用消失が急速であり投与中止5～10分後には作用が消失する。そのため、本剤の投与中止前、若しくは直後に鎮痛剤を投与するなど適切な疼痛管理を行うこと。

2. 8.2まれにショックあるいは中毒症状を起こすことがあるので、本剤の投与に際しては、十分な問診により患者の全身状態を把握するとともに、異常が認められた場合には直ちに救急処置のとれるよう、常時準備しておくこと。

3. 8.3*本剤の影響が完全に消失するまでは、自動車の運転や危険を伴う機械の操作等に従事しないよう、患者に注意すること。

4. 8.4本剤は強オピオイドであり呼吸循環への影響が予測されるため、必ず気道確保、呼吸管理等の蘇生設備の完備された場所で、心電図による監視、血圧の測定等、心機能をモニターすること。

• 〈成人：全身麻酔の導入及び維持における鎮痛、小児：全身麻酔の維持における鎮痛〉

1. 8.5本剤投与にあたっては、原則としてあらかじめ絶食させておくこと。

2. 8.6本剤の使用に際しては、一般の全身麻酔剤と同様、麻酔開始より患者が完全に覚醒するまで、麻酔技術に熟練した医師が専任で患者の全身状態を十分に監視すること。

3. 8.7患者の全身状態を観察しながら、本剤及び併用する全身麻酔剤の投与量に注意し、麻酔の深度は手術、検査に必要な最低の深さにとどめること。

• 〈集中治療における人工呼吸中の鎮痛〉

1. 8.8*本剤の使用に際しては、集中治療に習熟した医師が患者の全身状態を注意深く継続して監視すること。

2. 8.9*本剤投与中は挿管又は気管切開による気道確保を行うこと。

3. 8.10*移送を伴う場合には、患者管理に熟練した医師の付き添いのもと、循環動態、呼吸等について継続的な監視体制が整った状況で投与し、循環動態の変動及び呼吸等に特に注意すること。

4. 8.11*本剤投与中は至適鎮痛レベルが得られるよう患者の全身状態を観察しながら投与速度を調節すること。鎮痛レベル及び鎮静レベルの両方が至適レベルを満たしていない場合は、先に至適鎮痛レベルを満たすように本剤の投与速度を調節した後、鎮静剤併用の必要性の判断を含め、至適鎮静レベルを満たすように鎮静剤の投与速度を調節すること。

5. 8.12*本剤は鎮静作用を有するため、他の鎮静剤と併用する際には鎮静剤の過量投与に注意すること。

6. 8.13*長期投与後の急激な投与中止により、頻脈、高血圧等の離脱症状があらわれることがあるため、投与を中止する場合には、用法及び用量を遵守し、徐々に減量するなど慎重に行うこと。

9.1 合併症・既往歴等のある患者

1. 9.1.1ASAⅢ、Ⅳの患者

開始投与速度を減速し、その後調節すること。血液循環が抑制されるおそれがある。

2. 9.1.2衰弱患者、循環血液量減少のある患者

心血管系に影響を及ぼすおそれがある。

3. 9.1.3重症の高血圧症、心弁膜症等の心血管系に著しい障害のある患者

血圧低下や病状の悪化が起こりやすい。

4. 9.1.4不整脈のある患者

徐脈を起こすことがある。

5. 9.1.5慢性肺疾患等の呼吸機能障害のある患者

呼吸抑制を増強するおそれがある。

6. 9.1.6薬物依存の既往歴のある患者

依存性を生じやすい。

7. 9.1.7痙攣発作の既往歴のある患者

痙攣が起こることがある。

8. 9.1.8気管支喘息の患者

気管支収縮が起こることがある。

9.5 妊婦

1. 9.5.1妊産婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。

2. 9.5.2本剤は胎盤を通過するため、分娩時の投与により新生児に呼吸抑制があらわれることがある。

9.6 授乳婦

授乳しないことが望ましい。動物実験（ラット）で乳汁移行が認められている。

9.7 小児等

• 〈小児：全身麻酔の維持における鎮痛〉

1. 9.7.1低出生体重児、新生児、乳児を対象とした臨床試験は実施していない。

• 〈集中治療における人工呼吸中の鎮痛〉

1. 9.7.2*小児等を対象とした臨床試験は実施していない。

9.8 高齢者

本剤の開始用量を減量するなど、患者の全身状態を観察しながら慎重に投与して調節すること。心血管系に影響を及ぼすおそれがあり、血圧低下等の副作用があらわれやすい。本剤の薬理学的作用に対する感受性が増大するとの報告がある2)。

10.1 併用禁忌(併用しないこと)

10.2 併用注意(併用に注意すること)