アトピー性皮膚炎
【警告】
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1.1本剤の使用は、アトピー性皮膚炎の治療法に精通している医師のもとで行うこと。
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1.2潰瘍、明らかに局面を形成しているびらんに使用する場合には、血中濃度が高くなり、腎障害等の副作用が発現する可能性があるので、あらかじめ処置を行い、潰瘍、明らかに局面を形成しているびらんの改善を確認した後、本剤の使用を開始すること。
【禁忌】(次の患者には投与しないこと)
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2.1患部に潰瘍、明らかに局面を形成しているびらんのある患者
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2.2高度の腎障害、高度の高カリウム血症の患者
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2.3魚鱗癬様紅皮症を呈する疾患(Netherton症候群等)の患者[経皮吸収が高く、本剤の血中濃度が高くなり、腎障害等の副作用が発現する可能性がある。]
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2.4小児等
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2.5本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
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2.6PUVA療法等の紫外線療法を実施中の患者
効能・効果
用法・用量
通常、成人には1日1~2回、適量を患部に塗布する。なお、1回あたりの塗布量は5gまでとする。
使用上の注意
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8.1重度の皮疹もしくは塗布面積が広範囲にわたる場合は、血中濃度が高くなる可能性があるので、本剤使用開始の2~4週間後に1回、その後は必要に応じて適宜腎機能検査を行い、異常が認められた場合には、直ちに使用を中止し、適切な処置を行うこと。
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8.2本剤の免疫抑制作用により潜在的な発がんリスクがある。0.03%製剤で実施された長期の国内製造販売後調査において、悪性リンパ腫、皮膚がん等の悪性腫瘍の報告はなく、長期の海外疫学研究においても、本剤の使用による発がんリスクの上昇は認められなかった。一方、本剤使用例において関連性は明らかではないが、悪性リンパ腫、皮膚がんの発現が報告されている。本剤の使用にあたっては、これらの情報を患者に対して説明し、理解したことを確認した上で使用すること。
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8.3密封法及び重層法での臨床使用経験はないので、密封法及び重層法は行わないこと。
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8.4本剤使用時は日光への曝露を最小限にとどめること。また、日焼けランプ/紫外線ランプの使用を避けること。
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8.5皮膚感染症を伴うアトピー性皮膚炎患者には使用しないことを原則とするが、やむを得ず使用する場合には、感染部位を避けて使用するか、又はあらかじめ適切な抗菌剤、抗ウイルス剤、抗真菌剤による治療を行う、もしくはこれらとの併用を考慮すること。
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8.6使用後、一過性に皮膚刺激感(灼熱感、ほてり感、疼痛、そう痒感等)が高頻度に認められるが、通常、皮疹の改善とともに発現しなくなるので、皮膚刺激感があることについて患者に十分説明すること。
9.1 合併症・既往歴等のある患者
- 9.1.1高カリウム血症の患者(高度の高カリウム血症の患者を除く)
高カリウム血症が増悪する可能性がある。
- 9.1.2全身に皮疹を認める紅皮症の患者
経皮吸収が高く、広範囲の使用により、本剤の血中濃度が上昇する可能性がある。
- 9.1.3皮膚感染症を伴う患者
皮膚感染症が増悪するおそれがある。
9.2 腎機能障害患者
- 9.2.1高度の腎障害の患者
使用しないこと。腎障害が増悪する可能性がある。
- 9.2.2腎障害の患者(高度の腎障害の患者を除く)
腎障害が増悪する可能性がある。
9.3 肝機能障害患者
- 9.3.1高度の肝障害の患者
薬物代謝能が低下し、本剤の血中濃度が上昇する可能性がある。
9.5 妊婦
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ使用すること。動物実験(ウサギ、経口投与)で催奇形作用、胎児毒性が認められたとの報告がある1) 。ヒト(経口投与)で胎盤を通過することが報告されている2) 。
9.6 授乳婦
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。ヒトで母乳中へ移行する可能性がある3) 。
9.7 小児等
- 9.7.1生後6カ月未満の乳児等**
使用しないこと。低出生体重児、新生児又は生後6カ月未満の乳児を対象とした臨床試験は実施していない。
- 9.7.2生後6カ月以上の小児等**
より低濃度の0.03%製剤を使用し、本剤は使用しないこと。血中濃度の上昇により副作用が発現する可能性がある。
9.8 高齢者
一般に生理機能が低下している。
相互作用
10.1 併用禁忌(併用しないこと)
本剤使用中にPUVA療法等の紫外線療法を行わないこと。
副作用
その他の副作用
| 副作用名 | 頻度 |
|---|---|
| ウイルス性感染症(単純疱疹 | 1〜5%未満 |
| カポジ水痘様発疹症等) | 1〜5%未満 |
| ざ瘡 | 1〜5%未満 |
| ざ瘡様皮疹 | 1〜5%未満 |
| しみる等)(23.6%) | 5%以上 |
| そう痒感 | 5%以上 |
| ほてり感等)(44.3%) | 5%以上 |
| リンパ節炎等)注3) | 1〜5%未満 |
| 丘疹 | 1〜5%未満 |
| 伝染性膿痂疹等) | 5%以上 |
| 接触皮膚炎 | 1〜5%未満 |
| 熱感(灼熱感 | 5%以上 |
| 疼痛(ヒリヒリ感 | 5%以上 |
| 皮膚乾燥 | 1〜5%未満 |
| 皮膚以外の感染症(上気道炎 | 1〜5%未満 |
| 真菌性感染症(白癬等) | 1〜5%未満 |
| 紅斑 | 頻度不明 |
| 細菌性感染症(毛嚢炎 | 5%以上 |
| 適用部位浮腫 | 頻度不明 |
| 酒さ様皮膚炎 | 頻度不明 |
| 頭痛 | 1〜5%未満 |
| 頭重感 | 1〜5%未満 |
薬物動態・作用機序
作用機序
18.1 作用機序
- 18.1.1サイトカイン産生抑制作用
ヒト・ヘルパーT細胞によるIL-2、IL-3、IL-4、IL-5、インターフェロンγ、GM-CSF等のサイトカインの産生をステロイドと同等もしくはより強く抑制する16) (in vitro)。
- 18.1.2肥満細胞脱顆粒抑制作用
抗IgE抗体刺激によるヒト肥満細胞からのヒスタミン遊離をステロイドより強く抑制する17),18) (in vitro)。
- 18.1.3抗原提示能抑制作用
ヒト皮膚ランゲルハンス細胞をタクロリムスで前処理することにより、ランゲルハンス細胞を抗原提示細胞とする混合リンパ球反応を抑制する19) (in vitro)。
18.2 実験的アレルギー性皮膚炎抑制作用
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18.2.1ヒトのアトピー性皮膚炎に類似した病態を形成するラット皮膚炎及びNCマウス自然発症皮膚炎における皮膚局所炎症反応、真皮での炎症性細胞の増加を抑制する20) ,21) 。
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18.2.2Ⅳ型アレルギー反応(遅延型アレルギー反応)を強く抑制する22) ,23) (マウス)。
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18.2.3Ⅰ型アレルギー反応の即時型反応には無効であるが、遅発型反応に対しては軽度の抑制効果を有する22) ,24) (マウス)。
薬物動態
16.1 血中濃度
- 16.1.1単回塗布
成人アトピー性皮膚炎患者各3例に0.1%タクロリムス軟膏をそれぞれ1.25g、5g、10g注1)単回塗布し、72時間後まで経時的に血中濃度を測定したところ、いずれも塗布後6時間までに最高血中濃度に達し、その平均値はそれぞれ0.4、1.0及び7.5ng/mLであった5) 。
- 16.1.2反復塗布
成人アトピー性皮膚炎患者5例に0.1%タクロリムス軟膏1回5gを1日2回、7日間反復塗布したところ、2日後に中止した1例を除き、血中濃度は塗布開始3日後の0.93~4.4ng/mLを最高に、その後は低下した。また、成人アトピー性皮膚炎患者3例に0.1%タクロリムス軟膏1回10g注1)を1日2回、7日間反復塗布したところ、1例で塗布開始翌日に20ng/mLの血中濃度を検出したが、以後漸減し、塗布開始7日後には3.9ng/mLとなった。他の2例ではいずれも塗布開始3日後の0.97~4.7ng/mLを最高に、その後は低下した5) 。
- 16.1.3長期使用時
成人アトピー性皮膚炎患者568例に0.1%タクロリムス軟膏を1回最大10g注1) 、1日1~2回塗布し52週後まで血中濃度を測定したところ次のとおりであった6) 。
| 測定時期 | 測定例数 | 血中濃度(ng/mL) | |
|---|---|---|---|
| 平均値±標準偏差 | 最小値~最大値 | ||
| 3日後 | 131 | 1.85±2.62 | N.D.~14.0 |
| 1週間後 | 501 | 0.72±1.13 | N.D.~7.4 |
| 2週間後 | 496 | 0.56±0.93 | N.D.~7.1 |
| 26週間後 | 337 | 0.30±0.93 | N.D.~12.0 |
| 52週間後 | 70 | 0.38±0.87 | N.D.~5.4 |
N.D.:定量限界(0.50ng/mL)以下
16.3 分布
ラットの角質層を除去した損傷皮膚に0.5%14C-タクロリムス軟膏320mg/kgを密封法で単回塗布したときの組織中放射能は投与30分後で、肺及び副腎、褐色脂肪、心臓、甲状腺、腎臓、肝臓及び脾臓、血漿、膀胱及び眼球、大脳及び睾丸の順で高く認められた7) 。 ヒト血漿蛋白との結合率は、1.0及び10ng/mLの濃度において、それぞれ>98.5%及び99.0±0.2%(平均値±標準偏差)であった8) (in vitro 、平衡透析法)。
16.4 代謝
0.1%タクロリムス軟膏は主として薬物代謝酵素CYP3A4で代謝される9) (in vitro)。 外国人肝移植患者での血中、尿中代謝物は主として脱メチル体であったが、胆汁中代謝物は主として水酸化体であった10) (外国人データ)。
16.5 排泄
ラットの健常皮膚及び角質層を除去した損傷皮膚に0.5%14C-タクロリムス軟膏320mg/kgを密封法で単回塗布したときの168時間までの尿及び糞中への放射能排泄率は、健常皮膚で各々0.4%、4.2%、損傷皮膚で各々2.4%、53.6%であった。また、ラット健常皮膚への単純塗布法では各々0.5%、5.1%であった7) 。
注1)本剤の承認された用法及び用量は、1回5gまでで1日1~2回塗布である。
16.8 その他
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16.8.1生物学的同等性試験
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(1)皮膚薬物動態学的試験
タクロリムス軟膏0.1%「イワキ」とプロトピック軟膏0.1%を健康な成人男性8例の背部皮膚に適用した時の皮膚薬物動態学的試験を実施し、両剤の生物学的同等性を検証した。予試験により決定された適用時間である4時間適用における角層中薬物量の平均値の差の90%信頼区間はlog(0.85)~log(0.98)であり、生物学的同等性の判定基準[log(0.80)~log(1.25)]を満たしており、タクロリムス軟膏0.1%「イワキ」とプロトピック軟膏0.1%の生物学的同等性が確認された。また、安全性に問題となる事例は認められなかった11) 。
添加物変更後のタクロリムス軟膏0.1%「イワキ」は「局所皮膚適用製剤(半固形製剤及び貼付剤)の処方変更のための生物学的同等性試験ガイドライン」(薬食審査発1101第1号、平成22年11月1日)に従い、放出試験及び動物の皮膚を用いた透過試験を実施し、添加物変更前のタクロリムス軟膏0.1%「イワキ」との生物学的同等性が確認された 。
- (2)暴露量試験
タクロリムス軟膏0.1%「イワキ」及びプロトピック軟膏0.1%をウサギ損傷皮膚に24時間経皮投与した時のAUCtはそれぞれ986±178ng・h/mL及び930±122ng・h/mLを示した。タクロリムス軟膏0.1%「イワキ」及びプロトピック軟膏0.1%のAUCtの平均値の差の90%信頼区間の上限はlog(1.20)で、判定基準[log(1.25)以下]を満たしており、タクロリムス軟膏0.1%「イワキ」の暴露量はプロトピック軟膏0.1%と比較して『同等以下』であると判定された12) 。
最新安全性情報
添付文書本文とは別に、PMDA等が公開する安全性速報・改訂指示・回収情報を表示します。
現在、この薬剤に厳密一致で紐付いた公式安全性情報は登録されていません。情報がないことは安全性上の問題がないことを意味しません。